世界的なパンデミックにより、社会は大きく変化しました。
日本は、これによって失われた30年どころか、今後も更に続くような気配です。
この中で、下降し続ける一人当たりの労働生産性と不公正なうえに上昇しない賃金、この状況を解決するためには、働き方を変革し、そして働きに見合った公正な賃金が支払われるような人事管理を今の日本社会に根差させていくしかありません。
また、多様性を活かし、多様な働き方が求められる中、それぞれが持つ能力が活かされ、かつ業績が向上するように職務を設計・編成していくことが求められてきます。これを実現できる方法が、職務分析です。元々は、生産現場において能率を向上させる手法ですが、この原理・原則を組織内全職種に展開できるよう独自の職務分析手法を考案しました。
そして、この手法と職務評価を実施することで、組織の生産性は向上と公正な賃金を実現することができます。
近年のDXやGX、そして社会価値変化によってもたらされるダイバーシティー、WLBや多様な働き方への対応などの環境変化にスピーディに対応していくことが組織には求められています。このため、組織内の人的資本を有効活用し、労働生産性を向上させていくためにも、当センターのコンサルタント会員の方々と、積極的に活動していく所存です。

代表理事　西村　聡